三菱UFJ国際投信のインデックスファンド・シリーズ eMAXIS(イーマクシス)

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eMAXIS JPX日経400インデックス

eMAXISは、購入時手数料無料(ノーロード)となっております。

ファンドトピックス

2016年10月18日
「eMAXIS シリーズ」約款変更のお知らせ[112KB]

運用情報

基準日 基準価額 前日比 解約価額 純資産総額
2017年05月26日 13,459円 -81円 13,459円 88.52億円

基準価額チャート

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分配金実績(税引前)

決算日 基準価額 分配金実績(税引前)
2017年01月26日 13,212円 0円
2016年01月26日 11,502円 0円
2015年01月26日 11,773円 0円
設定来累計 0円
  • 基準価額・基準価額(分配金再投資)は1万口当たりです。
  • 基準価額および基準価額(分配金再投資)は、信託報酬控除後の値です。
  • 基準価額(分配金再投資)は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
  • 表示期間内に分配金がない場合、基準価額(分配金再投資)は基準価額と等しく表示されます。
  • (ファンドの騰落率が表示されている場合)ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しております。また、ファンドの騰落率と実際の投資者利回りとは異なります。
  • (ファンドの騰落率が表示されている場合)「設定来」選択時の騰落率は、10,000円を起点として計算しています。また、それ以外の表示設定においては常に開始日の基準価額を起点として計算しています。
  • 表示桁未満の数値がある場合、四捨五入で処理しております。
  • 表示します運用実績(グラフ)は、お客さま自身が選ばれた任意の期間の基準価額(分配金再投資)の推移です。したがって、当社が運用実績の一部を強調し、お客さまに誤解を与えることを意図したものではありません。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。 また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • (表示期間について入力できる場合)ファンドの設定日より以前の日付を指定された場合は、無効となります。
  • (表示期間について入力できる場合)表示期間は2営業日以上で入力してください。
  • (表示期間について入力できる場合)表示期間の開始日または最終日が休業日の場合(営業日に該当しない場合)、開始日は直後の営業日、最終日は直前の営業日の数値を用い算出します。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

ファンドの目的

わが国の株式市場(JPX日経インデックス400)の値動きに連動する投資成果をめざします。

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ファンドの特色

JPX日経インデックス400に連動する投資成果をめざして運用を行います。

  • JPX日経インデックス400をベンチマークとします。

<JPX日経インデックス400について>

JPX日経インデックス400とは、東京証券取引所の第一部、第二部、マザーズ、JASDAQを主たる市場とする普通株式等の中から時価総額、売買代金、ROE等を基に原則400銘柄を選定し算出される株価指数です。
JPX日経インデックス400は、2013年(平成25年)8月30日の時価総額を10,000ポイントとして、日本取引所グループ、東京証券取引所および日本経済新聞社が算出・公表しています。
算出対象銘柄数の増減や増資など市況変動によらない時価総額の増減が発生する場合は、その連続性を維持するため、基準時の時価総額(基準時価総額)を修正します。

算出方法:算出時の時価総額÷基準時価総額×10,000

基準時価総額の修正方法:
 新・基準時価総額
  =旧・基準時価総額×(修正日前営業日の時価総額±修正額)÷修正日前営業日の時価総額

ROE(自己資本利益率)とは、Return on Equityの略で、1株当たり当期純利益を1株当たり自己資本で割って算出されます。この数値が高いほど企業の収益力は高いと評価されます。

「JPX日経400インデックスマザーファンド」を通じて、わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定株式を含みます。)に実質的な投資を行います。

  • 対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合があります。

<運用プロセスのイメージ>

運用プロセスのイメージ

上記の運用プロセスは変更される場合があります。また、市場環境等によっては上記のような運用ができない場合があります。

「運用担当者に係る事項」については、委託会社のホームページ(http://www.am.mufg.jp/corp/operation/fm.html)でご覧いただけます。

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ファンドの仕組み

運用は主にJPX日経400インデックスマザーファンドへの投資を通じて、わが国の金融商品取引所上場株式へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。

ファンドの仕組み

主な投資制限

株式 株式への実質投資割合に制限を設けません。
株式の一銘柄制限 同一銘柄の株式への実質投資割合に制限を設けません。
外貨建資産 外貨建資産への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の20%以下とします。
デリバティブ デリバティブの使用はヘッジ目的に限定しません。

分配方針

  • 年1回の決算時(1月26日(休業日の場合は翌営業日))に分配金額を決定します。
  • 分配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とします。(基準価額水準や市況動向等により変更する場合があります。)

将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

「JPX日経インデックス400」の著作権等について
「JPX日経インデックス400」は、株式会社日本取引所グループおよび株式会社東京証券取引所(以下、総称して「JPXグループ」といいます。)と株式会社日本経済新聞社(以下、「日本経済新聞社」といいます。)によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、JPXグループと日本経済新聞社は、「JPX日経インデックス400」自体および「JPX日経インデックス400」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
「JPX日経インデックス400」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべてJPXグループと日本経済新聞社に帰属しています。
ファンドは、委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、JPXグループと日本経済新聞社は、その運用およびファンドの取引に関して、一切の責任を負いません。
JPXグループと日本経済新聞社は、「JPX日経インデックス400」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
JPXグループと日本経済新聞社は、「JPX日経インデックス400」の構成銘柄、計算方法、その他「JPX日経インデックス400」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

投資リスク

投資リスク

お申込みメモ

お申込みメモ

ファンドの費用

ファンドの費用

税金

くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

取扱販売会社

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