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 日経平均株価東証株価指数(TOPIX)JPX日経インデックス400iSTOXX MUTB JAPAN クオリティ150インデックス
概要 日経平均株価とは、東京証券取引所第一部上場銘柄のうち代表的な225銘柄を対象として日本経済新聞社により算出、公表される株価指数です。 東証株価指数(TOPIX)とは、東京証券取引所第一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。 JPX日経インデックス400とは、東京証券取引所の第一部、第二部、マザーズ、JASDAQを主たる市場とする普通株式等の中から時価総額、売買代金、ROE等を基に原則400銘柄を選定し算出される株価指数です。 iSTOXX MUTB JAPAN クオリティ150インデックスとは、東京証券取引所を主たる市場とする普通株式等の中から時価総額、流動性によりスクリーニングされる投資ユニバースのうち、高ROEかつ、(1)財務健全性、(2)キャッシュフロー収益性、(3)利益安定性の3点に着目し、高ROEの継続性を評価して150銘柄を選定し算出される株価指数です。
投資対象 東証市場第一部に上場する銘柄から選定された225銘柄 東証市場第一部に上場する内国普通株式全銘柄 東証の市場第一部、市場第二部、マザーズ、JASDAQ を主市場とする普通株式の中から選定された400銘柄 東証を主市場とする普通株式等の中から選定された150銘柄
算出元 日本経済新聞社 東京証券取引所 日本取引所グループ/東京証券取引所及び日本経済新聞社 STOXX社
構成基準 市場流動性とセクター(日経業種分類の36業種を6つに集約したもの)間のバランスにより選定 東証市場第一部に上場する内国普通株式全銘柄 時価総額、売買代金、ROE 等を基に選定 高ROEかつ、(1)財務健全性、(2)キャッシュフロー収益性、(3)利益安定性の3点に着目し、高ROEの継続性を評価して選定。
銘柄入替 原則年1回(10月の第一営業日) 定期入替なし 原則年1回(8月の最終営業日) 原則年2回(6、12月)
構成ウェイト 株価平均型 浮動株調整 時価総額加重型 浮動株調整 時価総額加重型(1.5%キャップ付き) 浮動株調整
時価総額加重型
(2%キャップ付き)
JPX日経インデックス400はどのように計算されるのですか?
JPX日経インデックス400は、時価総額、売買代金、ROE等を基に選定された400銘柄すべての合計時価総額を、基準時点(2013年8月30日)の時価総額で割ることによって計算します。
JPX日経インデックス400の特徴は何ですか?
JPX日経インデックス400は、資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸要件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」で構成されています。
なお、各銘柄の時価総額ウェイトは選定基準日において、1.5%を上限とします。
JPX日経インデックス400の構成銘柄はいつ変更されるんですか?
毎年6月最終営業日を選定基準日とし、毎年8月第5営業日に入替銘柄を公表のうえ、毎年8月最終営業日に銘柄定期入替を実施します。
JPX日経インデックス400は、どのような場面で上昇しますか?
国内景気の拡大、国内企業の利益拡大、金融緩和、円安などを背景に上昇する傾向にあります。また、海外市場の上昇を受けて上昇する場合もあります。
(上記に当てはまらない場合もあります)
JPX日経インデックス400は、どのような場面で下落しますか?
国内景気の減速、国内企業の利益縮小、金融引き締め、円高などを背景に下落する傾向にあります。また、海外市場の下落を受けて下落する場合もあります。
(上記に当てはまらない場合もあります)
  • ※以下は、「eMAXIS JPX日経400インデックス」のプロファイルになります。
組入上位10業種
 業種比率
1 電気機器 12.14%
2 情報・通信業 8.63%
3 輸送用機器 8.49%
4 医薬品 7.45%
5 化学 6.52%
6 銀行業 6.12%
7 陸運業 6.09%
8 食料品 5.20%
9 小売業 4.68%
10 機械 4.68%
  • 比率は現物株式評価額に対する割合です。
組入上位15銘柄
 銘柄業種比率
1 JT 食料品 2.02%
2 日本電信電話 情報・通信業 1.97%
3 KDDI 情報・通信業 1.79%
4 武田薬品工業 医薬品 1.55%
5 ソフトバンクグループ 情報・通信業 1.52%
6 NTTドコモ 情報・通信業 1.39%
7 ホンダ 輸送用機器 1.34%
8 アステラス製薬 医薬品 1.31%
9 セブン&アイ・ホールディングス 小売業 1.28%
10 東日本旅客鉄道 陸運業 1.25%
11 東海旅客鉄道 陸運業 1.25%
12 トヨタ自動車 輸送用機器 1.19%
13 ファナック 電気機器 1.18%
14 キヤノン 電気機器 1.18%
15 みずほフィナンシャルグループ 銀行業 1.16%

(組入銘柄数:400銘柄)

  • 比率は純資産総額に対する割合です。
  • 表示桁未満の数値がある場合、四捨五入で処理しております。

(2016年2月29日現在)

eMAXISが、ベンチマークとしている国内株式のインデックスには、「日経平均株価」、「JPX日経インデックス400」、「東証株価指数 (TOPIX)」、「iSTOXX MUTB JAPAN クオリティ150インデックス」があります。
これらのインデックスの値動きには、一定の連動性が見られるため、ここでは代表して、「日経平均株価」を表示しています。

チャート

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  • 上記は過去の実績に基づき計算した参考値であり、将来の運用成果をお約束するものではありません。

年次騰落率ランキング上位

1位

2013年

指数値 16,291
年次騰落率 56.7%
(ご参考)
1年後の指数値
17,451↑

ファンドマネジャーの解説

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2位

1986年

指数値 18,701
年次騰落率 42.6%
(ご参考)
1年後の指数値
21,564↑

ファンドマネジャーの解説

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3位

2005年

指数値 16,111
年次騰落率 40.2%
(ご参考)
1年後の指数値
17,226↑

ファンドマネジャーの解説

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年次騰落率ランキング下位

1位

2008年

指数値 8,860
年次騰落率 -42.1%
(ご参考)
1年後の指数値
10,546↑

ファンドマネジャーの解説

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2位

1990年

指数値 23,849
年次騰落率 -38.7%
(ご参考)
1年後の指数値
22,984↓

ファンドマネジャーの解説

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3位

2000年

指数値 13,786
年次騰落率 -27.2%
(ご参考)
1年後の指数値
10,543↓

ファンドマネジャーの解説

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ファンドマネジャーの解説(総評)

上に見たとおり、指数値の上昇は国内景気の拡大、国内企業の利益拡大、金融緩和、円安などを背景としていることが多く、下落は国内外の景気減速、国内企業の利益縮小、金融引き締め、円高などをきっかけとすることが多いようです。また、各年の1年後の値動きを見てみると、上昇率上位となった年の翌年も上昇しています。短期的な市況の上昇ですぐに利益確定(売却)するよりも、長期的な目線に立った相場の動きを捉えることがより重要であると言えるかもしれません。

(2015年12月31日現在)

  • 年次騰落率ランキングは、1985年以降の指数値を元に三菱UFJ国際投信が計算したものです。

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