三菱UFJ国際投信のインデックスファンド・シリーズ eMAXIS(イーマクシス)

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eMAXIS JAPAN クオリティ150インデックス

eMAXISは、購入時手数料無料(ノーロード)となっております。

ファンドトピックス

運用情報

基準日 基準価額 前日比 解約価額 純資産総額
2017年04月24日 10,175円 +102円 10,175円 7.78億円

基準価額チャート

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分配金実績(税引前)

決算日 基準価額 分配金実績(税引前)
2017年01月26日 10,213円 0円
2016年01月26日 8,896円 0円
設定来累計 0円
  • 基準価額・基準価額(分配金再投資)は1万口当たりです。
  • 基準価額および基準価額(分配金再投資)は、信託報酬控除後の値です。
  • 基準価額(分配金再投資)は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
  • 表示期間内に分配金がない場合、基準価額(分配金再投資)は基準価額と等しく表示されます。
  • (ファンドの騰落率が表示されている場合)ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しております。また、ファンドの騰落率と実際の投資者利回りとは異なります。
  • (ファンドの騰落率が表示されている場合)「設定来」選択時の騰落率は、10,000円を起点として計算しています。また、それ以外の表示設定においては常に開始日の基準価額を起点として計算しています。
  • 表示桁未満の数値がある場合、四捨五入で処理しております。
  • 表示します運用実績(グラフ)は、お客さま自身が選ばれた任意の期間の基準価額(分配金再投資)の推移です。したがって、当社が運用実績の一部を強調し、お客さまに誤解を与えることを意図したものではありません。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。 また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • (表示期間について入力できる場合)ファンドの設定日より以前の日付を指定された場合は、無効となります。
  • (表示期間について入力できる場合)表示期間は2営業日以上で入力してください。
  • (表示期間について入力できる場合)表示期間の開始日または最終日が休業日の場合(営業日に該当しない場合)、開始日は直後の営業日、最終日は直前の営業日の数値を用い算出します。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

ファンドの目的

iSTOXX MUTB JAPAN クオリティ150インデックスに連動する投資成果をめざします。

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ファンドの特色

iSTOXX MUTB JAPAN クオリティ150インデックスに連動する投資成果をめざして運用を行います。

  • iSTOXX MUTB JAPAN クオリティ150インデックスをベンチマークとします。

<iSTOXX MUTB JAPAN クオリティ150インデックスについて>

iSTOXX MUTB JAPAN クオリティ150インデックスとは、東京証券取引所を主たる市場とする普通株式等の中から時価総額、流動性によりスクリーニングされる投資ユニバースのうち、高ROEかつ、(1)財務健全性、(2)キャッシュフロー収益性、(3)利益安定性の3点に着目し、高ROEの継続性を評価して150 銘柄を選定し算出される株価指数です。
iSTOXX MUTB JAPAN クオリティ150インデックスは、三菱UFJ信託銀行が有するアクティブ運用機関としてのノウハウとSTOXX リミテッド(以下「STOXX社」)が有する指数提供機関としての経験を活用し、両社で共同開発したものです。2001年6月18日の時価総額を100として、STOXX社が算出・公表しています。

ROE(自己資本利益率)とは、Return on Equityの略で、1株当たり当期純利益を1株当たり自己資本で割って算出されます。この数値が高いほど企業の収益力は高いと評価されます。

STOXX社とは
1997年設立。ドイツ証券取引所の100%子会社で、スイスのチューリッヒに本社を構える指数開発・提供の専業会社。

JAPAN クオリティ150インデックスマザーファンドへの投資を通じて、わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定株式を含みます。)に実質的な投資を行います。

  • 対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合があります。

<運用プロセスのイメージ>

運用プロセスのイメージ

上記の運用プロセスは変更される場合があります。また、市場環境等によっては上記のような運用ができない場合があります。

「運用担当者に係る事項」については、委託会社のホームページ(http://www.am.mufg.jp/corp/operation/fm.html)でご覧いただけます。

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ファンドの仕組み

運用は主にJAPAN クオリティ150インデックスマザーファンドへの投資を通じて、わが国の金融商品取引所上場株式へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。

ファンドの仕組み

主な投資制限

株式 株式への実質投資割合に制限を設けません。
外貨建資産 外貨建資産への実質投資割合は、信託財産の純資産の10%以下とします。
デリバティブ デリバティブの使用はヘッジ目的に限定しません。

分配方針

  • 年1回の決算時(1月26日(休業日の場合は翌営業日))に分配を行います。
  • 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
  • 分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

「iSTOXX MUTB JAPAN クオリティ150インデックス」の免責事項について

STOXX社、ドイツ証券取引所グループ及びこれらのライセンサー、関連調査会社又はデータ提供会社は、本金融商品に関してiSTOXX MUTB JAPAN クオリティ150インデックス(以下「対象インデックス」)及び関連商標を利用するライセンスを付与することを除き、ライセンシーである当社と一切の関係を有していません。

STOXX社、ドイツ証券取引所グループ及びこれらのライセンサー、関連調査会社又はデータ提供会社は、以下のことを行うものではありません。

  • 本金融商品を支援、推奨、販売又は宣伝すること
  • 本金融商品又はその他の証券への投資を勧めること
  • 本金融商品についてタイミング、数量若しくは価格について責任若しくは義務を負ったり、又はこれらについての何らかの意思決定を行うこと
  • 本金融商品の管理、運営又はマーケティングについて、何らかの責任や義務を負うこと
  • 対象インデックスの決定、組成若しくは計算にあたり、本金融商品へのニーズ若しくは本金融商品の保有者を考慮すること、又はそのような考慮をすべき義務を負うこと
  • 対象インデックスのメソドロジー若しくは基本運営方針について何らかの責任若しくは義務を負ったり、又は対象インデックスがテイラーメードされたもので、かつ(構成銘柄の定義、計算及びバリュエーション・メソドロジー、適応ディスカウント(該当する場合)等の)対象インデックスの特徴がライセンシーが定義した要件のみに基づいているかといった指数の投資適切性について、明示若しくは黙示に何らかの意見を表明すること

STOXX社、ドイツ証券取引所グループ及びこれらのライセンサー、関連調査会社又はデータ提供会社は、本金融商品又はその運用成果に関連して、何ら保証するものではなく、かつ(過失の有無を問わず)いかなる責任も負うものではありません。
又、STOXX社は、本金融商品の購入者又は他のいかなる第三者との間でも、何ら契約上の関係を有していません。具体的には、

  • STOXX社、ドイツ証券取引所グループ及びこれらのライセンサー、関連調査会社又はデータ提供会社は、以下について、何ら明示又は黙示の保証を行うことなく、かつあらゆる責任を否認します。
  • 対象インデックス及びそれに包含されるデータの利用に関連し、本金融商品、その保有者又は他のいずれかの者が取得するべき成果
  • 対象インデックス及びそのデータの正確性、適時性及び完全性
  • 対象インデックス及びそのデータの商品性、並びに特定の目的又は使用への適合性
  • 本金融商品の運用成果一般
  • STOXX社、ドイツ証券取引所グループ及びこれらのライセンサー、関連調査会社又はデータ提供会社は、対象インデックス又はそのデータに関するエラー、遺漏又は中断について、何ら保証するものではなく、かつ一切の責任を負いません。
  • STOXX社、ドイツ証券取引所グループ及びこれらのライセンサー、関連調査会社又はデータ提供会社は、いかなる状況の下でも、対象インデックス若しくはそのデータにおけるか、若しくは本金融商品に一般的に関連するエラー、遺漏若しくは中断の結果として生じる逸失利益又は間接的、懲罰的、特別若しくは結果的な損害若しくは損失について、一切の責任を負いません。これは、たとえSTOXX社、ドイツ証券取引所グループ及びこれらのライセンサー、関連調査会社又はデータ提供会社がそうした損失若しくは損害が発生しうることを認識していた場合であっても同様です。

当社とSTOXX社との間のライセンス契約は、専ら両者の利益を図るためのものであって、本金融商品の保有者又は他いかなる第三者の利益を図るものでもありません。

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

投資リスク

投資リスク

お申込みメモ

お申込みメモ

ファンドの費用

ファンドの費用

税金

くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

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